ユニセフ募金 ご利用ガイド

毎月の募金（クレジットカード）

ご利用頂けるクレジットカード

• 国内で発行された上記カードはご利用いただけます。（JCB・SMBCのデビットカードは除く）
• ただし、VISA、MASTERのマークが付いた下記カードはお取り扱いしておりませんのでご了承ください。（五十音順）
  なお、JCBのマークが付いた下記カードはお取り扱い致しております。
  エポスカード、エムアイカード、ジャックス、セディナ（セントラルファイナンス）、トヨタファイナンス、ビューカード、ライフほか
• カードの種類によりポイントの対象とならない場合がございます。
• ユニセフ・マンスリーサポート・プログラムの領収書は、年1回、1月～12月受領分をまとめて発行し、翌年1月中に送付いたします。
• （公財）日本ユニセフ協会への募金は、所得税、一部自治体の個人住民税、相続税および法人税の控除対象となります。
  寄付金控除について »

クレジットカードによる決済について

• ご協力頂いた募金は、各クレジットカード会社の規約に基づき、通常のクレジットカードご利用代金と同様に、ご指定の口座より自動振替させて頂きます。
• 自動振替の停止、カード情報の変更（カード番号・有効期限）、およびクレジットカード解約の場合は、日本ユニセフ協会あて（フリーダイアル 0120-88-1052 平日 9：00～18：00）にご連絡ください。速やかに変更、停止の手続きをいたしますが、カード会社により期日が異なりますことを予めご了承ください。
• 日本ユニセフ協会に自動振替の停止のお申し出がない限り、ご指定頂いたクレジットカードより自動振替を継続させて頂きます。
• カード会社により、カード番号・有効期限が変更、更新された場合は、ご支援者様に事前にお知らせすることなく、変更、更新されたカード番号・有効期限がカード会社より日本ユニセフ協会に通知される場合がありますので、ご了承ください。この場合、更新されたクレジットカードにより、自動振替を継続させて頂きます。
• 各クレジットカード会社の規約によりカード会員の資格を喪失されるなどカード会社から日本ユニセフ協会へ通知された場合は、自動振替を解除させて頂きます。

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毎月の募金（口座振替）

WEB上で口座振替お申込みの流れ

• 日本ユニセフ協会

  ご支援者さまホームページから
  お申込み手続き

   

• 収納代行会社
  （SMBCファイナンス）

  ご支援者さま金融機関の選択
  口座情報の入力

  収納代行会社(SMBCファイナンス)の画面に遷移しての入力となります。

• 金融機関

  ご支援者さまご本人情報の
  ご入力・認証

  ご利用になる金融機関の画面に遷移しての入力・認証となります。

• 日本ユニセフ協会

  ご支援者さまお申込み
  完了

  日本ユニセフ協会のホームページに戻り、受付完了画面が表示されます。

WEB上での口座振替申込は、当協会ホームページ、収納代行会社（SMBCファイナンスサービス） 、および支援者さまが口座振替にてご利用になる各金融機関のホームページ間を遷移致します。

お申込みに必要なもの

• キャッシュカードの暗証番号
• 預金通帳 （金融機関によって、印字されている残高等の入力を求められる場合がございます。）

ご利用いただける金融機関

都市銀行・ゆうちょ銀行、ネット専業銀行、地方銀行、信用金庫（一部お取り扱いがない信用金庫もございます。）現在、ご利用いただける金融機関一覧はこちらへ。

口座振替について

• お申込み頂いた月々のご寄付は、各金融機関の預金口座振替規定に基づき、ご指定の口座より自動振替致します。
  （預金口座振替規定については、WEB上でお申込み中に各金融機関の画面にて表示されます。）
• 振替日は毎月26日です。（26日が金融機関の休業日の場合は、翌営業日となります。）
• 自動振替の停止、口座変更・解約をされます場合は、日本ユニセフ協会（フリーダイヤル 0120-88-1052 平日 9：00～18：00）にご連絡ください。速やかに変更、停止の手続きを致しますが、金融機関への変更手続きやご請求状況により1～2か月のお時間を頂戴する場合がございます。予めご了承ください。
• 日本ユニセフ協会に自動振替の停止のお申し出がない限り、ご指定頂いた口座より自動振替を継続致します。
• 各金融機関や収納代行会社より、口座解約・振替停止の申込みを受けた等の連絡が日本ユニセフ協会へ通知された場合は、自動振替を解除致します。

• ユニセフ・マンスリーサポート・プログラムの領収書は、年1回、1月～12月受領分をまとめて発行し、翌年1月中に送付致します。
• 日本ユニセフ協会への募金は、所得税、一部自治体の個人住民税、相続税および法人税の控除対象となります。
  寄付金控除について »

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