ユニセフ募金 ご利用ガイド

一回の募金（クレジットカード）

ご利用頂けるクレジットカード

• お申し込みいただきました金額は、各カード会社との規約に基づいて通常のカードご利用と同様にご指定の口座より自動振替させていただきます。
• 一部のプリペイドカード、デビットカードはご利用いただけません。
• カードの種類によりプレゼントポイントの対象とならない場合がございます。
• 領収書は、各カード会社から（公財）日本ユニセフ協会へ入金された後、ご送付いたします。そのため、お申し込み受付より約2～4ヶ月かかりますのであらかじめご了承ください。本年10月下旬以降にお申し込みいただいたクレジットカード募金の領収書は、翌年の日付で発行される場合がありますので、あらかじめご了承下さい。領収書発行をお急ぎの方へ（クレジットカード）
• （公財）日本ユニセフ協会への募金は、所得税、一部自治体の個人住民税、相続税および法人税の控除対象となります。
  寄付金控除について »

※　支援ギフトお申し込みの場合は、領収書とともに、お礼カードをお届けします。

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一回の募金（インターネットバンキング）

1.ご利用頂ける金融機関

インターネットバンキングの利用については、予め各金融機関への利用申込の手続きが必要です。

ご利用できる金融機関一覧

2.決済方法

• お申し込みいただきました金額は、ログイン先のインターネットバンキング（モバイルバンキング）の口座より振替させていただきます。
• お申込可能金額は、500円以上10,000,000円までです。
• 収納代行を、株式会社DGフィナンシャルテクノロジーに委託しております。そのため、一部のネット専業銀行では、振込先が「DGフィナンシャルテクノロジー」と表示されます。

3.領収書の発行

• インターネットバンキングからの募金をご利用いただきました場合、ご寄付は、収納代行会社からお振込日の翌月末に当協会へ入金されるため、領収書の送付は翌々月初めになります。なお、領収書発行日付は、お申込日ではなく、当協会への入金日となります。 そのため、本年11月30日以降にお振込いただいた募金の領収書は、翌年の日付で発行されます。
• 支援ギフトお申し込みの場合は、領収書とともに、お礼カードをお届けします。

領収書をお急ぎの場合

領収書発行をお急ぎの場合は、下記金融機関の窓口（文章扱い）・ATMにてお振込ください。当協会で入金確認が取れました日付にて領収書を発行いたします。なお、領収書をお届けできるまで約2～3週間ほどかかりますことをご了承ください。

＜お振込先について＞

口座名義：
公益財団法人　日本ユニセフ協会

口座番号：

1. ゆうちょ銀行：00190-5-31000
   ※窓口からの振込の場合、送金手数料はかかりませんが、ATMおよび、ゆうちょダイレクト（当協会の募金ページを経由しない場合）では、送金手数料がかかりますのでご注意ください。
2. 銀行（普通預金）
   
   • 三井住友銀行　東京公務部　 No.12500
   • みずほ銀行　中野支店 No.8175491
   • 三菱東京UFJ銀行　東京公務部 No.30026

※上記銀行口座へのお振込み後、当協会の総務部まで（03-5789-2017）まで、お名前・ご住所・お振込日・お振込金額をご連絡ください。

※ご連絡がない場合は、原則として銀行を通じてご住所等の確認をさせていただくことがあります。

※銀行の窓口・ATMでのお振込には、銀行所定の手数料がかかります。

※（公財）日本ユニセフ協会への寄付金は、所得税、一部自治体の個人住民税、相続税および法人税の控除対象となります。詳しくは、こちらをご覧ください。

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一回の募金（Amazon Pay）

Amazon Payによる募金の流れ

※Amazon Payの利用については、予めAmazonアカウントにてクレジットカード情報の保存が必要です。

※お申込み可能金額は、500円以上、10,000,000円以下です。

Webサービス by Yahoo! JAPAN

領収書の発行

• 領収書は、Amazonから当協会へ入金された後、ご送付いたします。そのため、お申込み受付日より約2〜4週間かかります。
  領収書発行をお急ぎの方はこちら »
• ご寄付領収日は、お申込日ではなく、Amazonから当協会への入金日となります。本年12月中にお申込みいただいた場合、領収日は翌年の日付となる場合がございます。
• 支援ギフトお申込みの場合は、領収書とともに、お礼カードをお届けします。

税制上の優遇措置

（公財）日本ユニセフ協会への寄付金は、所得税、一部自治体の個人住民税、相続税および法人税の控除対象となります。

寄付金控除について »

• Amazon Payを通じての募金に関するQ＆A
• インターネット募金のご利用環境と諸注意

一回の募金（携帯キャリア決済）

携帯キャリア決済による募金の流れ

※お申込み可能金額は、500円以上、100,000円以下です。

ご利用いただけるキャリア決済

• 
• 

• ソフトバンクまとめて支払い

  

※auかんたん決済は近日中に受付開始予定です。

※収納代行を株式会社DGフィナンシャルテクノロジーに委託しているため、ドコモ払いの場合、決済内容確認画面の加盟店名欄に「株式会社DGフィナンシャルテクノロジー」と表示されます。

領収書の発行

• ご寄付は、お申込日の翌月末に収納代行会社、または、ソフトバンクから当協会へ入金されるため、領収書の送付は翌々月初めになります。
  領収書発行をお急ぎの方はこちら »
• 領収書発行日付は、募金のお申込日、携帯のご利用料金のお支払日ではなく、当協会への入金日となります。そのため、本年11月30日以降にお支払いいただいた募金の領収書は、翌年の日付で発行されます。
• 支援ギフトお申込みの場合は、領収書とともに、お礼カードをお届けします。

税制上の優遇措置

（公財）日本ユニセフ協会への寄付金は、所得税、一部自治体の個人住民税、相続税および法人税の控除対象となります。

寄付金控除について »

• 携帯キャリア決済を通じての募金に関するQ＆A
• インターネット募金のご利用環境と諸注意

一回の募金（コンビニ）

コンビニエンスストアでの募金の流れ

1.ご利用頂けるコンビニエンスストア

2.各コンビニエンスストアでの支払い方法

セブン-イレブン

「払込票」（スマートフォンの画面表示、あるいはプリントアウトされたもの）、またはメモをした「払込票番号」をレジにご提示いただき、「インターネット代金の支払い」とお伝え下さい。なお、お支払いは「現金」のみとなります。

※コンビニエンスストアでのお支払い方法はこちら

• セブン-イレブン

(ご注意)１回のお申し込み上限額は50,000円未満です。

ローソン、ファミリーマート、ミニストップ

店内に設置された情報端末を利用し、募金申込時に取得した受付番号、または注文番号を画面入力し、 端末から出力された券をレジに持ち込み現金でお支払いください。

※各コンビニエンスストアでの操作方法はこちら

• ローソン
• ファミリーマート
• ミニストップ

ヤマザキデイリーストア、デイリーヤマザキ、セイコーマート

募金申込時に発行された「オンライン決済番号」または「受付番号」を持参し、レジにて現金でお支払いください。

※各コンビニエンスストアでの操作方法はこちら

• ヤマザキデイリーストア・デイリーヤマザキ

• セイコーマート

※ 払込手数料は（公財）日本ユニセフ協会が負担します。

3.領収書の発行

• ご寄付は、コンビニエンスストアお支払い日の翌月末に収納代行会社から当協会へ入金されるため、領収書の送付は翌々月初めになります。
• 領収書発行日付は、募金のお申込日、支払日ではなく、当協会への入金日となります。 そのため、本年11月30日以降にお支払いいただいた募金の領収書は、翌年の日付で発行されます。
• 支援ギフトお申し込みの場合は、領収書とともに、お礼カードをお届けします。

※（公財）日本ユニセフ協会への寄付金は、所得税、一部自治体の個人住民税、相続税および法人税の控除対象となります。詳しくは、こちらをご覧ください。

• よくあるご質問はこちら

一回の募金（電子マネー）

1.ご利用頂ける電子マネー

電子マネーの決済を行うには、各種アプリ対応しているスマートフォンをご利用いただく必要があります。また、事前に電子マネーのアプリのダウンロードや設定を済ませてください。

2.決済方法

• iPhoneによるEdy決済はご利用いただけません。
• お申込可能金額は、500円以上50,000円までです。
• 毎月第3水曜日 午前2:00-7:00までの間、Edyセンターの定期メンテナンスが行われます。 メンテナンス期間中は「Edy」によるお支払いをご利用いただくことができません。
• 「モバイルSuica」のお取り扱いは2018年12月27日をもって終了致しました。

3.領収書の発行

• ご寄付は、電子マネー決済日の翌月末に収納代行会社から当協会へ入金されるため、 領収書の送付は翌々月初めになります。
• 領収書発行日付は、募金のお申込日、決済日ではなく、当協会への入金日となります。 そのため、本年11月30日以降に決済いただいた募金の領収書は、翌年の日付で発行されます。
• 支援ギフトお申し込みの場合は、領収書とともに、お礼カードをお届けします。

※（公財）日本ユニセフ協会への寄付金は、所得税、一部自治体の個人住民税、相続税および法人税の控除対象となります。詳しくは、こちらをご覧ください。